がんは、1981年以来日本人の死因1位を占め、年間100万人が罹患し、38万人が亡くなっています。リスク要因の中には、感染や喫煙、飲酒など、予防可能とされるものも多いとされています。国立がん研究センターの発表によれば、がんが日本社会に与える経済的負担が、2015年時点で2兆8,597億円に上るとの推計をしています。このうち、禁煙やワクチン接種などで予防可能ながんが、1兆円超を占めています。適切ながん対策は命を救うだけでなく、経済的にも重要であることが示されました。
研究グループは、2015年時点にがんで治療を受けた約400万人のデータをもとに、治療にかかった医療費や、働けなくなったり死亡したりした場合の労働損失を推計しています。予防できるリスク要因によって引き起こされるがんの経済的負担は、全体の2兆8,597億円の約35％に相当する約1兆240億円でした。
男女とも胃がんの経済的負担が最も高く、男性は肺がん、女性は子宮頸がんが続いています。リスク要因別では、感染が最も経済的負担が多く、ピロリ菌感染による胃がんは約2,110億円、ヒトパピローマウイルス（HPV）感染による子宮頸がんは約640億円です。経済的負担の多かったリスク要因は能動喫煙で、肺がんが約1,386億円を占めています。定期的ながん検診やHPVワクチン接種、禁煙を推進することで、経済的負担の軽減につながる可能性があります。
（2023年8月30日 朝日新聞）
（吉村 やすのり）
