市販薬に成分や効果が似るOTC類似薬を処方された患者は、年齢に応じた1～3割の自己負担とは別に、薬剤費の4分の1を払います。厚生労働省は保湿剤や抗アレルギー薬、解熱鎮痛薬など77成分の約1,000品目を対象の念頭に置いています。OTC類似薬を処方されても、罹った病気の種類によっては市販薬が対象外にしているケースがあります。
医師が長期使用が医療上必要と認めて通年で薬が必要なケースは、追加負担の対象外とする方針です。追加負担の候補の成分を含む湿布は、ガイドラインで長期処方の有効性が示されていません。そのため日常的に医療機関で処方を受けているケースも上乗せ負担の対象とする方向です。医師が通年で必要と判断した場合に限り、2028年度末まで追加負担の対象外とする経過措置を設けることにしています。
保湿剤のうちヘパリン類似物質と尿素は、アトピー性皮膚炎に対して1年を通じて継続的に使う有効性や必要性が示されています。アトピー以外でもこれまで保湿剤などの外用薬を通年で使っていても十分に症状が改善しない重症患者に限り、同じく2028年度末まで追加負担の対象外としています。
（2026年8月6日 日本経済新聞）
（吉村 やすのり）
