共働き世帯数は年々増加し、労働政策研究・研修機構によると2020年で1,240万と専業主婦世帯の約2倍になっています。子どもを産み育てる時経済的な不安を感じる人は多いのですが、少子化を背景に、出産・育児で仕事を休む際に受け取れる手当や給付は増えています。 続きを読む
- 2026年11月08日12/4~12/5 第12回日本産科婦人科遺伝診療学会学術講演会 開催 @東京
- 2026年11月01日11/28~11/29 第41回日本女性医学学会学術集会 開催 @軽井沢
- 2026年10月26日11/15 第10回ART JAPAN生殖医療研究会 開催 @東京
- 2026年10月20日11/14 ASKA生殖医療セミナー in KOBE 開催 @神戸
- 2026年10月14日11/5~11/6 第71回日本生殖医学会学術講演会・総会 開催 @秋田
- 2026年10月10日10/21 スリンダ錠28発売1周年記念Web講演会 開催
人口減少下での女性登用の必要性
内閣府の資料によれば、2019年時点で米国やスウェーデンでは同比率が40%を超えているのに対し、日本は10%台にとどまっています。英国やフランスも35%前後のため、日本の低さは際立っています。衆院議員の女性比率でも欧米諸国が20~30%台なのに日本は10%にも満たない状態です。世界各国の男女平等がどれだけ実現できているかを数値にしたジェンダー・ギャップ指数で、日本は調査対象の156カ国中120位だった。主要7カ国(G7)の最下位であり、アジアでも中韓の順位より低い状況です。 続きを読む
在宅勤務での残業評価
在宅勤務での残業を認めない企業は少なくありません。三菱UFJリサーチ&コンサルティングの調査によれば、実施を認めていない企業が23%に達しています。企業側からは、就業時間中に従業員が業務に専念しているか不安視する声が消えません。新型コロナウイルス禍以前の米国では、勤務の管理ができないとして在宅勤務から出社に戻すIT企業もありました。労使の相互不信から上司の在宅勤務への監視が行き過ぎているといった指摘も出て、リモートハラスメント(リモハラ)という新語が生まれました。 続きを読む
認知症診断の進歩
国内の認知症患者の7割が、脳内にたまったアミロイドβやタウなどのたんぱく質が、脳の神経細胞に蓄積して神経細胞が破壊されることにより起きるアルツハイマー型です。ほかに脳卒中などにより、脳細胞に十分な血液が送られずに脳細胞が死滅する脳血管性や、レビー小体という特殊なたんぱく質により脳の神経細胞が破壊され、幻視などが生じるレビー小体型、脳の前頭葉や側頭葉で神経細胞が減少して脳が萎縮し、感情の抑制が利かなくなる前頭側頭型などがあります。 続きを読む
コロナ禍における人工妊娠中絶の実態調査
令和2年度の厚生労働行政推進調査事業費補助金(厚生労働科学特別研究事業)として行った「新型コロナウイルス感染症流行下の自粛の影響-予期せぬ妊娠等に関する実態調査と女性の健康に対する適切な支援提供体制構築のための研究」(研究代表者 安達知子)の成果が発表されています。 続きを読む






