脳梗塞治療の後過程治療

　脳卒中には脳梗塞、脳出血、くも膜下出血の3種類があり、国内には治療中の患者が200万人近くいます。高血圧や糖尿病、肥満や喫煙などがリスク要因で、患者は増えています。発症直後に適切な治療を受けないと後遺症が残る可能性があります。脳梗塞では脳の血管が詰まり、酸素や栄養不足で神経細胞が死んでしまいます。脳や脊髄の細胞は再生能力が低く、傷つくと治らないとされ、後遺症の対応はリハビリが中心で、脳神経を治療する手法は確立されていません。

　北海道大学発スタートアップのRAINBOWは、脳梗塞を起こした患者から細胞を取り出し、培養して脳内に移植することで脳神経の再生を目指す研究開発を進めています。

　国立大学病院「赤字」を突破する大改革、収支黒字1位を達成した鳥取大学病院が作った成功モデルが紹介されています。

　ドイツ銀行リサーチ・インスティチュートが公表した世界の主要69都市の価格調査によれば、日本の相対的な物価の割安感が明らかになっています。調査は2012年から実施しています。当時のユーロ圏は債務危機に直面し、円高がピークに達していました。2012年と比較すると日本円は約50％下落した一方で、消費者物価は20％ほどしか上がっておらず、日本が米ドル換算で極めて割安な国として目立っています。購買力平価から推計する相対的な物価水準は、米国を100とすると日本は60でした。2012年の125から大きく下落しています。

　厚生労働省の発表によれば、仕事によるストレスなどで精神疾患を発症して労災認定された人が、昨年度過去最多の1,086人に上り、7年連続で過去最多を更新しています。職場での人間関係などにストレスを感じる人が多くなり、ハラスメントに対する社会的認知が浸透してきています。

　国立健康危機管理研究機構によれば、マダニが媒介するウイルス感染症である重症熱性血小板減少症候群（SFTS）の今年の患者数が、12日までの速報値で104人となっています。2021年から6年続けて100人を超えています。西日本から関東や北海道にも広がりつつあり、全国でリスクがあります。患者数が多いのは愛媛県の9人で、静岡県の7人、愛知県、三重県の6人が続いています。