歯科でもオンライン診療が広がり始めています。矯正治療など定期的な診察が必要な分野で、通院負担の軽減を目的に導入するケースが目立っています。患者が撮影した口内の動画をAI搭載のシステムが遠隔で解析し、通院を減らしても質の高い治療を実現するサービスも登場しています。
続きを読む- 2026年01月13日2/21~2/22 第16回日本がん・生殖医療学会学術集会 開催 @奈良
- 2026年01月08日2/5 女性医療フォーラム 開催
- 2025年12月28日2/1 シンポジウム「特定⽣殖補助医療に関する公開講座〜出⾃を知る権利を巡って〜」開催 @東京
- 2025年12月22日1/28 第642回松山産婦人科医会例会 講演
- 2025年12月15日1/30~1/31 第11回 日本産科婦人科遺伝診療学会 学術講演会 開催 @京都
- 2025年11月12日11/30 第20回日本生殖ホリスティック医療学会 開催 @東京
直産で表面化する産業医問題
今は『直美』だけでなく『直産』が増えています。2024年、初期研修を終えた医師が美容外科に直接就職する直美が話題となりました。医師不足の中、ワークライフバランス重視の選択に直美叩きとも言える反発が起きましたが、研修直後に企業へ就職して産業医となる直産が広がりつつあります。
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M字カーブの解消
いまの30代は、結婚・出産期に働く女性が減少するM字カーブがほぼ解消した世代に当たります。平均初婚年齢は2024年に妻が29.8歳、夫が31.1歳で、初産の平均年齢も2024年に31.0歳です。30代が出産・育児のピークに当たります。仕事で脂が乗る30代が共働き育児に取り組める社会を目指し、官民を挙げた働き方改革が進みました。男性の育休取得率は向上し、待機児童も減少しました。
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新成人の減少
総務省公表の2026年1月1日時点の人口推計によれば、2007年生まれの新成人(18歳)は109万人でした。1968年以来最少だった2024年の106万人に次ぎ2番目に少なく、少子化の流れが続いています。新成人人口は、第1次ベビーブー世代の1947~1949年生まれが成人した直後の1970年に246万人と最多を記録しました。第2次ベビーブーム世代の1971~1974年生まれが成人した1990年代前半には、200万人台と2回目の山を迎えましたが、その後は減少傾向が続いています。

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男性のプレコンセプションケア
将来の妊娠を見据えて性や妊娠に関する知識を身につけるプレコンセプションケアが、男性にも広がってきています。不妊のうち半分は男性側にも原因があることが分かっていますが、知識不足から男性が不妊リスクを高める生活をしてしまったり、治療が遅れたりすることが多くなっています。生活習慣が不妊に影響することの啓発や精子検査などを提供する自治体や企業も増えてきています。
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