国際通貨基金の発表した最新の世界経済見通しによれば、2030年の日本の名目GDPは推計5兆1,198億ドル（約775兆円）でした。2025年の世界順位は米国、中国、ドイツに次ぐ4位でしたが、5年後にはインド、英国に抜かれて6位に転落することになります。日本の名目GDPの世界順位は、2022年までは首位の米国、2位の中国に次ぐ3位でしたが、2023年にドイツに抜かれて4位となっています。

　国税庁の民間給与実態統計調査によれば、1年を通じて勤務した給与所得者は2024年に5,137万人です。うち年間の給料や手当、賞与の合計が1千万円超の人は男性286万人、女性34万人の計320万人で、全体に占める比率は6.2％です。1千万円超の人を男女別でみると、大半の業種は男性が8～9割超です。これに対して医療・福祉は女性が3割近くを占めています。

　中学・高校で学ぶ英単語数は、大幅に増えています。2020～2024年度に順次施行された学習指導要領の改訂を受け、小学校高学年で扱う英単語数は600～700語程度とされ、中学校は1,200語程度から1,600～1,800語程度になりました。高校は履修科目にもよりますが、1,800語程度から1,800～2,500語程度に増えています。約30年前と比べて、高校卒業までに最大で約2倍の単語に触れることになります。

　第5回 Perspectives of Reproductive Scienceの座談会が開催されました。今回の担当は、順天堂大学の河村和弘教授と東京医科大学の小野政徳教授です。Cutting Edgeとしての論文として、老化卵子の若返りを取り上げました。若い卵胞環境の再構築といった細胞治療により、高齢女性の卵子の質の改善が期待できることを示した論文です。

　女子大を巡る環境は、この四半世紀で激変しました。4年制の女子大はピークだった1998年度には98校もありましたが、2024年度は71校と、3割近く減りました。定員割れに陥る女子大が約7割に上るなど、志願者数の減少で経営が苦しくなり、共学化や募集停止に踏み切る女子大が増えています。