デンマークの製薬大手ノボノルディスクが肥満症治療薬の飲み薬タイプについて、2030年までの投入を目指しています。米イーライ・リリーも2026年にも申請します。肥満症領域は、スイスのロシュや米ファイザー、スタートアップなども相次ぎ参入を表明しています。巨大市場を巡る開発競争は手軽に服用できる飲み薬タイプが主戦場となりそうです。

　大阪大学の研究グループの報告によれば、食べ物から水分を吸収して便を形成する役割を持つ大腸について、見た目には同じに見える体の左側と右側でまったく違う遺伝子が発現しており、それぞれ異なる役割を持っていることが分かりました。日本で最も多いのは大腸がんで、その78％は大腸の左側で発症します。左右で発がんの仕組みが違うことが明らかになっています。

　国内で脳死ドナーは、依然大幅に不足しています。国内での移植を待ちきれない患者が途上国など海外に渡り、違法な臓器売買が疑われる移植手術を受けるケースがみられます。途上国などで金銭を払って臓器移植を受ける移植ツーリズムは、国際移植学会が2008年にイスタンブール宣言で禁止を掲げるなど、国際的に厳しく批判されています。非人道的な臓器売買につながるだけでなく、その国で移植を待つ人の移植機会を奪うためです。

　物価高などに伴う経済不安の中で、個人消費を巡る環境が、流動化しつつあります。人口増の時代に成長してきたセブン＆アイ・ホールディングスやイオンに成り代わり、新たな消費のけん引役が台頭してきています。総合型小売りチェーンのドン・キホーテやロピア、大手ディスカウントストアのオーケーの躍進が顕著です。

　外国から日本に来る子どもは、10年ほど前から急増しています。文部科学省の調査によれば、公立の小中高校などに通う日本語指導が必要な子どもは、2023年度に過去最多の計6万9,123人に達しています。