子育てをしながら働きやすい企業を認定するくるみんが、2022年の制度変更などを機に再び注目を集めています。認定数は開始から約15年で4,000社を超え、取得した企業では社内の育児関連制度や風土を整えることで、生産性の向上や採用増といったメリットにもつながってきています。より男女ともに働きやすい会社にしようと、独自の工夫をしてくるみん以上を目指す企業も増えています。 続きを読む
- 2026年05月07日6/6 日本医学会シンポジウム「着床前遺伝学的検査(PGT-M)について考える」 開催 @東京
- 2026年05月01日6/6~6/7 第67回日本卵子学会学術集会 開催 @川越
- 2026年04月15日5/15~5/17 第78回日本産科婦人科学会学術講演会 開催 @札幌
- 2026年03月02日3/28 第30回松本賞選考委員会 開催 @東京
- 2026年02月28日3/24 福島県立医科大学学位授与式 @福島
- 2026年02月16日3/22 第31回日本女性医学学会ワークショップ 開催 @東京
医療法人財団 足立病院のセミナーにて基調講演
「産婦人科の未来を考える」と題した医療法人財団 足立病院のセミナーで、「超少子化社会における生殖医療 ― 未来を見すえて ― 」と題してお話しをさせていただきました。
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女性の管理職比率と市場評価
非財務情報が市場の評価につながりやすくなっています。2023年3月期の有価証券報告書(有報)で女性管理職比率が高い企業では、PBR(株価純資産倍率)が高い傾向があることが分かりました。女性管理職比率は、PBRが1.5倍以上の478社で平均14.2%あり、全体平均の9.3%より高くなっています。逆にPBRが1倍未満の1,088社は、平均が7.2%でした。 続きを読む
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子ども食堂の回復
NPO法人全国こども食堂支援センター・むすびえの調査によれば、会食形式で開催している子ども食堂は、7割にまで回復しています。新型コロナのワクチン接種が進み、社会経済活動が正常化するのに合わせて、会食に戻す動きが少しずつ広がっていましたが、5類移行がさらに後押しした形です。 続きを読む
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シニア世代の有業率の増加
総務省の就業構造基本調査によれば、65歳以上の男女の有業率は25.3%で、2017年の前回調査から0.9ポイント高まっています。男性は前回比0.6ポイント上昇の34.5%、女性は1.1ポイント上昇の18.2%と、伸び率では女性が上回っています。近年の人手不足を受け、シニア層の活躍が社会の生産性維持に欠かせなくなってきています。 続きを読む
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