日本私立学校振興・共済事業団の発表によれば、私立大の半数超が、今春の入学者数が定員より少ない定員割れになっています。5割を超えるのは初です。定員割れの大学は320校で、前年度から37校増えています。定員割れの大学は、小規模大を中心に53.3%で、入学者数が定員の8割未満だった大学は、155校(25.8%)にも達しています。 続きを読む
- 2026年06月20日7/30~7/31 第44回日本受精着床学会総会・学術講演会 開催 @東京
- 2026年06月15日7/17 鳥取大学医学部学生講義 @米子
- 2026年06月10日7/20 日本女性医学学会主催 第3回 女性のヘルスケア研修会 上級編 開催 @東京
- 2026年06月08日7/9 長崎大学医学部学生講義 @長崎
- 2026年05月07日6/6 日本医学会シンポジウム「着床前遺伝学的検査(PGT-M)について考える」 開催 @東京
- 2026年05月01日6/6~6/7 第67回日本卵子学会学術集会 開催 @川越
新しい移行期医療の考え方
医療の進歩によって、がんや心臓病などの重い病気にかかった子どもの命が救われるケースが増えてきています。そうした病気を経た人は大人になっても小児科にかかり続けることが多く、成人特有の病気が適切に対処されなかったり、大人を診る診療科へ移ろうにも受診先に迷ったりすることがあります。子どもの時に大きな病気をした人を、小児期から成人期の医療へとスムーズにつなげていくのが、移行期医療です。 続きを読む
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がんの経済的負担
がんは、1981年以来日本人の死因1位を占め、年間100万人が罹患し、38万人が亡くなっています。リスク要因の中には、感染や喫煙、飲酒など、予防可能とされるものも多いとされています。国立がん研究センターの発表によれば、がんが日本社会に与える経済的負担が、2015年時点で2兆8,597億円に上るとの推計をしています。このうち、禁煙やワクチン接種などで予防可能ながんが、1兆円超を占めています。適切ながん対策は命を救うだけでなく、経済的にも重要であることが示されました。 続きを読む
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第7回松山リプロダクション研究会で講演
つばきウィメンズクリニック理事長の鍋田基生先生の御依頼で、第7回松山リプロダクション研究会で、「超少子化社会における生殖医療 ― 未来を見すえて ― 」と題して、講演をさせていただきました。
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不妊治療支援のための取り組み
朝日新聞のアンケート調査によれば、治療にあてる休暇などを取りやすくする制度を導入している企業は7割を超えています。不妊治療の保険適用が広がり、企業で取り組みが進みつつあります。勤務時間や休憩時間を柔軟に変えられる制度や取り組みも多くみられています。 続きを読む
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