加齢黄斑変性の症例に、2014年にiPS細胞から作った細胞移植が実施され、7年が経過しました。腫瘍化などはみられず、手術前の視力が維持できています。患者は、手術当時78歳で、滲出型加齢黄斑変性と診断されていました。目の中で光を感じる視細胞へと栄養を送る網膜色素上皮細胞の下に余分な血管がつくられ、視力が落ちる病気です。 続きを読む →

死亡場所の変遷
1952年には自宅死が81.3％で、医療機関（病院・診療所）死は12.4％でした。自宅での看取り、大往生が普通でした。その後、経済成長の歩みと共に病院死が増えました。ベッドを増やして病院を開設する中で、自宅死は下がり続け、医療機関死が急ピッチで伸びました。1976年には両者の比率は逆転し、2005年になると医療機関死は82.4％に達し、自宅死は12.2％と最低になりました。医療機関死は、大多数は病院死で、国民の5人のうち4人は病院死でした。 続きを読む →

総務省の発表によれば、2023年4月1日現在の子どもの数は、前年比30万人減の1,435万人で、42年連続の減少となり、比較可能な1950年以降で最少を更新しています。新型コロナウイルスの感染拡大による婚姻数の減少や出産控えが影響したとみられ、下げ幅は前年の25万人よりも大きくなっています。 続きを読む →

医師の働き方改革は、いよいよ2024年4月から始まります。一般の労働者から4〜5年遅れて始まる医師の働き方改革は、それまでは制限がなかった医師の残業時間の上限を年960時間にします。地域医療に携わる医師は、開始時には上限規制が年1,860時間とする特例が設けられますが、2036年には特例もなくなります。診察を求められた際には、正当な理由がなければ拒否してはならないとする応召義務などの特殊性を踏まえるため先送りされましたが、実施までいよいよ1年に迫っています。 続きを読む →

日本企業は、新規学卒者を確保し、自前で人材に投資して育成する戦略を取りました。最大のリスク要因である中途離職を避けるため、定年までの長期雇用と勤続年数に応じた処遇を保障しています。労働者はその代償としてジョブへのこだわりを捨てたことで、企業は広範な権限を得て人材を活用できるようになりました。労働組合も、ジョブではなく雇用の確保を優先する企業内の組織となり、労使協調が進みました。これが長期雇用、年功型処遇、企業内組合を特徴とする日本型経営です。 続きを読む →