日本産科婦人科学会主催の「特定⽣殖補助医療に関する公開講座〜出⾃を知る権利を巡って〜」がコングレスクエア日本橋で開催されました。第三者の介する生殖補助医療を実施する際に、子どもの出自を知る権利をどのように考えるかは大変重要な問題です。

　iPS細胞は、2006年に京都大学の山中伸弥教授がマウスの細胞を使って作製に成功し、その後、様々な医療応用の研究開発が進んでいます。既に実用化に向けた動きも進んでおり、2025年4月には大阪大学スタートアップのクオリプスが、心筋シートの製造販売承認を厚生労働省に申請しました。また住友ファーマは、2025年8月にパーキンソン病に対する製品の承認を厚生労働省に申請しており、2026年には審査結果が公表される可能性があります。

　文部科学省の問題行動・不登校調査によれば、2024年度に不登校だった小中学生は35万3,970人と、12年連続で増加し過去最多となっています。そのうち約4割は、学校内の養護教員やカウンセラー、学外の民間団体など、専門的な相談や指導を受けていません。

　神戸大学の研究グループは、iPS細胞を凍結保存できる新たな技術の開発に成功しました。従来は培養容器からはがして凍結保存する必要がありましたが、細胞同士の接着を弱め、容器ごと凍結保存できるようになります。今回の工程を自動化できれば、iPS細胞製品の量産が可能になり、またiPS細胞を作製してから医療現場に届けるまでの時間を大幅に短縮できる可能性が出てきます。

　これまでのピルは、合成エストロゲンとプロゲスチンという2種類の女性ホルモンが含まれていました。国内のガイドラインで、合成エストロゲンを含むピルについて40歳以上の場合は服用に注意が必要としていました。喫煙者や高血圧、片頭痛、血栓症などの持病がある場合も使用の制約がありました。