放射性医薬品を使ったがん治療の取り組みが本格化してきています。放射線治療の一種で注射などで薬剤を患者に投与する手法で、効果が高いとして研究が急速に進んでいますが、実施できる病院や薬剤の量が限られています。量子科学技術研究開発機構は、世界初の移動型治療施設をつくり、2026年度から実証実験開始を目指しています。

　国立病院機構久里浜医療センターのまとめによれば、SNSの利用について、依存性が高い病的使用が疑われる人は10～20歳代で6％に上っています。国内の人口に換算すると140万人規模となります。過去1年間のユーチューブやＸなどの利用状況について尋ねた結果、病的使用の疑いに該当したのは、10歳代で男性7.1％、女性7.5％、20歳代で男性4.8％、女性5％に上っています。30歳代以上の各年代は0～1％台でした。

　地域や学校の特色を生かした独自のカリキュラムを編成できる教育課程特例校が成果を上げています。2025年度は全国で1,915校が指定されています。教育課程特例校は文部科学省が指定します。児童や生徒が履修する必要がある内容が盛り込まれ、総授業時間数が確保されていることなどを要件に、より効果的な教育を実施するために、国語や算数といった既存教科の枠組みを離れた授業を編成できます。

　文部科学省の学校保健統計調査結果によれば、裸眼視力が1.0未満の割合は小学生36.07％、中学生59.35％、高校生71.51％に上っています。10年前と比べて小中高で5～7ポイントほど上昇し、近年視力低下が深刻となっています。子どもを取り巻く環境が変化し、スマートフォンや本を近い距離で使用する機会が増えたことなどが背景にあります。

　慶應義塾大学発ベンチャーのケイファーマは、　iPS細胞から変化させた神経細胞を使った脊髄損傷の治療を開始します。薬事承認を前提に安全性と有効性を調べる企業治験を2027年中にも始めます。ニコン・セル・イノベーションに細胞製造を委託する合意をしました。