国内で治療として提供される再生医療のなかに、国際学会が非難するような治療法や、科学的に確立していない治療法が多数含まれています。京都大学の研究チームは、2,377の医療機関が提供する3,467件の再生医療の安全性と有効性を分析しています。培養した幹細胞を投与する治療法では、筋肉や骨などの疾患や美容整形を目的としたものが多く、科学的根拠が十分ではないがん免疫療法も多数確認されました。 続きを読む →

女性医療フォーラムが、京王プラザホテルでハイブリッド形式で開催されました。今回は、頭痛とPMSをテーマとして取り上げました。

　
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文部科学省の問題行動・不登校調査によれば、全国の小中学校で2021年度に不登校だった児童生徒が前年度から2割以上増え、24万4,940人と過去最多になったことが分かりました。20万人を超えたのは初めてです。小中高校などのいじめ認知件数も最多でした。新型コロナウイルス禍が、子どもたちの心身や交友関係に影響を与えていると思われます。 続きを読む →

朱鷺メッセ新潟コンベンションセンターにて、第8回日本産科婦人科遺伝診療学会学術講演会が、新潟大学大学院医歯学総合研究科榎本隆之特任教授の会長の下開催されました。

今回のテーマは、「サステイナブルな遺伝診療の構築を目指して」です。産婦人科領域においても、遺伝診療の導入は急速に進み、生殖のみならず周産期・腫瘍分野でも臨床現場で実践されています。今回の学術講演会もハイブリッド形式で会場での開催に加え、オンデマンド配信が実施されます。 続きを読む →

婚姻届を出さずに結婚生活をする事実婚を選択する人たちが増えています。事実婚とは、一般に婚姻届を出していないが、結婚の意思があり夫婦同然に共同生活の実態がある状態を指します。内縁関係と呼ばれることもあります。内閣府などの調査によれば、30～50代の男女では、年代を問わず事実婚をしている人が2～3％ほどいるとされています。仕事の都合で姓を変えたくないなどの理由で、事実婚を選択する人は近年増えています。
公的な医療保険（健康保険）は、事実婚を法律婚と同様に扱っています。会社員などが加入する健康保険では、通常、年収が130万円未満といった要件を満たすと、配偶者は被扶養者となり、保険料を払わずに済みます。事実婚でも条件を満たせば被扶養者となれます。事実婚では、パートナーが加入する健康保険組合などから、2人の関係を示す証拠を求められる場合があります。公的年金も事実婚に対応しています。法律で事実婚を法律婚同様に扱うと定めており、パートナーが亡くなった場合には遺族年金を受け取れます。 続きを読む →