日本経済新聞社の調査によれば、令和以降に大学や大学院を出て社会人になった女性の75.5%が、今の職場では女性が活躍できると考えています。また3人に1人は、仕事や出世を優先する働き方が理想と回答しています。若手女性社員らが、女性活躍や昇進に前向きなイメージを抱いています。令和入社の女性らは、制度が十分に整った環境でスタートが切れています。 続きを読む
- 2026年06月20日7/30~7/31 第44回日本受精着床学会総会・学術講演会 開催 @東京
- 2026年06月15日7/17 鳥取大学医学部学生講義 @米子
- 2026年06月10日7/20 日本女性医学学会主催 第3回 女性のヘルスケア研修会 上級編 開催 @東京
- 2026年06月08日7/9 長崎大学医学部学生講義 @長崎
- 2026年05月07日6/6 日本医学会シンポジウム「着床前遺伝学的検査(PGT-M)について考える」 開催 @東京
- 2026年05月01日6/6~6/7 第67回日本卵子学会学術集会 開催 @川越
腎移植のドナー不足
国内では腎移植のドナーが不足し、なかなか移植を受けられません。腎移植には、脳死または心停止の人から提供を受ける死体移植と、親族間などの生体移植があります。死体移植を受けるには、日本臓器移植ネットワーク(JOT)に登録する必要があります。生体移植は、各病院の倫理委員会の承認などを得て行われます。 続きを読む
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脱昭和社会への転換
今年度の男女共同参画白書は、昭和時代の意識や家族の形の前提が大きく変化した実態をデータで示しています。2020年の婚姻件数は戦後最少で、40年前に比べて単身世帯の割合はほぼ倍になっています。サラリーマンの夫と専業主婦からなる世帯数が大幅に減少し、共働きが大半になりました。白書に記したもはや昭和ではないは、1956年の経済白書のもはや戦後ではないをなぞっています。 続きを読む
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公務員中級管理職員への女性の登用
国家公務員における女性の採用が徐々に増えてきています。女性の割合は4割近くまで高まったものの、管理職の割合は主要国と比べて低いままです。育児などの家庭生活と仕事が両立しやすい環境づくりは道半ばです。OECDによれば、2021年の国家公務員の中級管理職(本省課長級)における女性の割合は、ドイツやカナダの50%超と比べ、日本は主要7カ国(G7)で最低の5%未満に過ぎません。 続きを読む
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企業の社内英語化
TOEICを実施する国際ビジネスコミュニケーション協会によれば、2021年の日本の受験者の平均点は574点(聞く、読むの2科目計990点満点)で、過去最高でした。ドイツの826点など欧州各国や韓国の679点に依然として及ばないものの、中国や台湾を抜いています。しかし、比較的点数が低い団体受験がコロナ禍で減ったためと考えられ、実際に英語力が上ったと言えるかは分からないと思われます。 続きを読む
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