欧米諸国では、個々の児童生徒の事情を踏まえた小中学校レベルでの早期入学や飛び級そして落第が一般的に行われています。しかし、そうした子どもに特別な教材を用意することはありません。習熟度にふさわしい学年に所属替えの措置をするだけです。それは才能を持つ子どもに特別な指導・支援をする教育とは異なると考えるべきです。 続きを読む →

日本人の2人に1人が生涯に一度はがんになるといわれる時代です。がんの診断から1～2週間程度は、がんであることを否定したり、現実を受け入れようとしたりする不安定な状態が続きます。この否認と受容の間で揺れ動きながらも、次第に適応して、現状を知ろうとしたり、治療に取り組もうとしたりするようになっていきます。しかし、適応の段階に至るのが難しく、気分が沈んだまま何もする気がしない状態が続いてしまう人もいます。
治療を受ける上では、主治医との積極的なコミュニケーションが重要です。医師に確認しておきたいことには、診断の経緯や病状、起こってくる症状、治療の選択肢などが挙げられます。国立がん研究センターでは、医師との面談時によくある質問を網羅的にまとめた冊子を作成しています。 続きを読む →

人口動態統計によれば、2021年に生まれた日本人の子どもは81万1,622人で、そのうち2,500ｇ未満で生まれた低出生体重児は7.6万人の9.4％で、1975年の5.1％から大きく増えています。その中で1,500ｇ未満の極低出生体重児は0.8％、より未成熟な1,000ｇ未満の超低出生体重児は0.3％です。小さく生まれるほど、病気や障害のリスクは高くなります。 続きを読む →

少子高齢化で生産年齢人口が減る日本では、性差の隔てなく人材の多様性を生かした職場づくりが、企業の経営力の源泉です。特に出産や育児などライフステージの変化の影響を受けやすい女性が、キャリアを後回しにせず働ける環境整備が急務です。カギを握るのが男性の働き方改革です。企業は男性の育児休業取得促進に工夫をこらしています。
男性正社員1千人当たりの取得者数は、2021年度に2017年度比4.7倍の15.9人に増えています。2021年度では、配偶者またはパートナーが出産した人のうち、育休を取得した割合は30.7％で、1週間未満、1週間～1カ月未満、1カ月以上がそれぞれ1割ずつと、長期取得は決して少数派ではなくなってきています。 続きを読む →

新型コロナウイルスの感染拡大の影響もあり、未婚の流れが加速しています。婚姻数は大幅に減り、2022年の出生数は初めて80万人を割ると予測されています。1960年の婚姻数86万件に対し、2020年は52万件に減少しています。男性の50歳時の未婚率である生涯未婚率は、1.26％から28.3％、女性は1.35％から17.9％に急伸しています。 続きを読む →