子宮頸がん検診の受診率について、ジョンソンエンドジョンソンカンパニーが調査しています。子宮頸がん検診の受診予定を調べたところ、回答者7,596人のうち、受診済み、今年度中に受診予定と答えた人は29.7%に過ぎません。前年比では約3ポイント増えていますが、2019年に厚生労働省が調査した際の受診率の43.7%と比べ、14ポイントも低くなっています。 続きを読む
- 2026年05月01日6/6~6/7 第67回日本卵子学会学術集会 開催 @川越
- 2026年04月15日5/15~5/17 第78回日本産科婦人科学会学術講演会 開催 @札幌
- 2026年03月02日3/28 第30回松本賞選考委員会 開催 @東京
- 2026年02月28日3/24 福島県立医科大学学位授与式 @福島
- 2026年02月16日3/22 第31回日本女性医学学会ワークショップ 開催 @東京
- 2026年02月09日3/6~3/7 WE Health 2026開催 @東京
児童虐待事件の増加
昨年1年間に警察が摘発した児童虐待事件は2,174件(前年比41件増)、被害に遭った18歳未満の子どもは2,219人(同47人増)、ともに8年連続で過去最多を更新し、10年間で約4倍になっています。状況別では、暴行や傷害といった身体的虐待が8割超の1,766件で、性的虐待が339件でした。死亡した子どもは54人で、うち無理心中が29人でした。
全国の警察が児相に通告した18歳未満の子どもは、2021年に前年比1,068人増の10万8,059人に上り、過去最も多くなっています。子どもの前で家族に暴力を振るうなど心理的虐待が最多で全体の約7割に上っています。身体的虐待が17.8%、残りをいわゆるネグレクトや性的虐待が占めています。 続きを読む
第3回小児・AYA世代のがん患者等に対する妊孕性温存療法に関する検討会 開催
これまで、妊孕性温存療法を受けた方が、その後に妊娠をする際には、特定不妊治療助成事業を活用することもできる制度設計としていましたが、令和4年度に同事業が廃止されること、また、不妊治療を保険適用するにあたっては、採卵時において不妊症であることが要件とされており、妊孕性温存療法研究促進事業の対象者の多くは保険適用の対象外となる見込みです。そのため、妊孕性温存療法により凍結した検体を用いた生殖補助医療に対する支援について検討されました。 続きを読む
日本の転職市場の変化
日本は、戦後の高度経済成長を支えてきた新卒一括採用、終身雇用制度がまだ残っています。2020年時点の日本の労働者の平均勤続年数は12.5年です。4年前と比べて0.2年短くなっていますが、米国の4.1年、英国は8.6年などと比べて長くなっています。しかし、新型コロナウイルス禍で、経営難に陥る大企業を見た若者の安定志向が変わり、早くスキルを身につけられるスタートアップ志望が増えています。 続きを読む
レルミナ錠40㎎ ASKA Endometriosis Webinar 開催
昨年12月に、レルミナ錠40㎎が、子宮内膜症に基づく疼痛の改善に対して適応症が追加承認され、2月より処方ができるようになりました。このレルミナ錠は、非ペプチド性の経口投与可能なGnRHアンタゴニスト製剤であり、アゴニスト製剤にみられるフレアアップがなく、速効性で調節性に優れた薬剤です。 続きを読む






