企業の売上高などの財務指標だけではなく、E(環境)、S(社会・人権)、G(企業統治)への取り組みも評価し、銘柄を選ぶ投資をESG投資と言います。国連が、2006年に株式投資にESGの観点を取り入れる責任投資原則(PRI)を提唱したことが始まりです。
その運用資産額は、計121兆3,000億ドルにも達しています。日本の動きは欧米などに比べて遅れていましたが、2015年頃より多くの機関投資家が追随し、投資家との対話を重視する大企業は、ESG経営の導入を進めています。 続きを読む
- 2026年11月08日12/4~12/5 第12回日本産科婦人科遺伝診療学会学術講演会 開催 @東京
- 2026年11月01日11/28~11/29 第41回日本女性医学学会学術集会 開催 @軽井沢
- 2026年10月26日11/15 第10回ART JAPAN生殖医療研究会 開催 @東京
- 2026年10月20日11/14 ASKA生殖医療セミナー in KOBE 開催 @神戸
- 2026年10月14日11/5~11/6 第71回日本生殖医学会学術講演会・総会 開催 @秋田
- 2026年10月10日10/21 スリンダ錠28発売1周年記念Web講演会 開催
ESG経営の必要性
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新生児期の原因不明疾患のゲノム解析
原因不明で診断がつかない病気を、最新の遺伝情報(ゲノム)の解析で突き止める取り組みが進んでいます。診断がつけば、検査や治療方針の変更につながります。全国の新生児集中治療室が参加する難病ゲノムプロジェクトである未診断疾患イニシアチブ(IRUD)が実施されています。診断が難しい患者をかかりつけ医が拠点病院に紹介し、遺伝情報を解析して診断をつけます。 続きを読む
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近未来の<子づくり>を考える ―不妊治療から生殖技術へ
第 74 回日本産科婦人科学会学術講演会の特別講演は、東京都立墨東病院の久具宏司先生による「近未来の<子づくり>を考える ―不妊治療から生殖技術へ」でした。
久具先生は、日本産科婦人科学会の倫理委員会のメンバーとして、長らく生殖医療を中心とした生命倫理に関するトップランナーとして活躍されました。 続きを読む
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コロナ禍での教育格差の助長
コロナ禍で子育て世帯の教育・保育への支出額は落ち込んでいます。2019年比で2020年は15.1%、2021年は8.3%減っています。2019年10月からの幼児教育・保育の無償化や、コロナによる臨時休園時の保育料減免などが大きく影響しています。支出が増えている項目もあります。一方、学習塾の月謝などを含む学校以外での教育費は、2年連続でコロナ前を上回っています。経済産業省の調査でも、学習塾の売上高は2021年前半にコロナ前の水準をおおむね回復しています。 続きを読む
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第74回日本産科婦人科学会学術講演会 開催 @福岡
第74回日本産科婦人科学会学術講演会が、九州大学の加藤聖子教授の下で開催されます。今回は、感染対策に十分に留意して3年ぶりの現地開催が主体となります。
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