日本がん・生殖医療学会は、がんの治療によって生殖機能が損なわれる場合に備えて、精子や卵子を凍結保存した患者の情報登録システムの運用を、2022年1月から始めます。登録者は専用のアプリで定期的に病状や不妊治療の経過を入力します。保存した精子や卵子を使った不妊治療でどのくらい子どもが生まれたか、実態の分析に活用されます。アプリでは患者同士が匿名で交流したり、学会から最新の医療情報を発信したりします。 続きを読む
- 2026年05月07日6/6 日本医学会シンポジウム「着床前遺伝学的検査(PGT-M)について考える」 開催 @東京
- 2026年05月01日6/6~6/7 第67回日本卵子学会学術集会 開催 @川越
- 2026年04月15日5/15~5/17 第78回日本産科婦人科学会学術講演会 開催 @札幌
- 2026年03月02日3/28 第30回松本賞選考委員会 開催 @東京
- 2026年02月28日3/24 福島県立医科大学学位授与式 @福島
- 2026年02月16日3/22 第31回日本女性医学学会ワークショップ 開催 @東京
介護福祉士養成の施設の定員充足率の減少
厚生労働省によれば、介護福祉士の養成課程を持つ専門学校など養成校の入学者は、2006年には1万9,289人でしたが、近年は約6割少ない7,000人台で推移しています。定員充足率は50%を割り込み、学生の募集停止や学科の閉鎖も相次いでいます。2000年代には400校を超えていた養成校はすでに約30校減少しました。各校は外国人留学生の獲得に力を入れ、入学者の3割超を占めるまでになっています。 続きを読む
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主要上場企業における女性取締役
デロイトトーマツグループと三井住友信託銀行が上場企業970社を対象に実施した調査によれば、2021年度において取締役に女性・外国人とも登用していない企業は48%でした。女性取締役がゼロとなる企業は51%に達しています。欧米では、企業経営に多様な視点を取り入れることは競争力に直結するとの考えから、取り組みを加速させていますが、日本ではなかなか改善がみられていません。 続きを読む
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社会保障制度の2022年危機―Ⅱ
社会保障給付費の増加
0~64歳の人が1年間に使う医療費は平均約19万円ですが、65~74歳は約57万円、75歳以上は約93万円に跳ね上がります。介護費も高齢になるほど増えてきます。医療、介護、年金などの社会保障給付費は、2025年度には約140兆円と、10年間で約2割も増える見通しです。2040年度の社会保障給付費は、今の約1.5倍の約190兆円と推計されています。 続きを読む
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乳がんに対する新しい治療薬の開発
乳がんは女性で最も多いがんです。国立がん研究センターの報告によれば、2018年に乳がんを患った女性は約9万4千人で、2019年に亡くなった人数も、女性のがんで5位でした。この乳がんの約2割を占めるHER2陽性と呼ぶタイプの患者向けに優れた新薬が登場しています。 続きを読む
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