初診からのオンライン診療が恒久化の方向に前進します。オンライン診療は、2020年4月に新型コロナの院内感染を防止するための特例措置として、初診から解禁されました。しかし、医師会など医療現場には、受診歴がなく病状をあらかじめ把握できない場合、誤診につながるとの懸念を示していました。 続きを読む
- 2026年05月07日6/6 日本医学会シンポジウム「着床前遺伝学的検査(PGT-M)について考える」 開催 @東京
- 2026年05月01日6/6~6/7 第67回日本卵子学会学術集会 開催 @川越
- 2026年04月15日5/15~5/17 第78回日本産科婦人科学会学術講演会 開催 @札幌
- 2026年03月02日3/28 第30回松本賞選考委員会 開催 @東京
- 2026年02月28日3/24 福島県立医科大学学位授与式 @福島
- 2026年02月16日3/22 第31回日本女性医学学会ワークショップ 開催 @東京
不妊治療の保険適用に関するアンケート調査―Ⅱ
保険制度以外のサポート
不妊治療に関する金銭面以外のサポートへのニーズについて質問したところ、勤務先での不妊治療に対する上司、同僚などの理解(風土)が58.0%、不妊治療として申告せずとも、有給休暇をいつでも、誰でも取得できる風土が52.9%、企業における不妊治療を目的とした休暇制度や時間単位の休暇が48.1%と、企業からのサポート対応を求める声が多くみられています。 続きを読む
様々な医療法人の形態
医療法人とは、病院、診療所、介護老人保健施設を開設するために医療法の規定に基づいて設立される法人のことを言います。申請を受けて都道府県が認可します。理事長は、医師か歯科医師でなければならないことになっています。しかし都道府県が認めれば、医師、歯科医師以外も理事長になれますが、理事長が急死した場合などに限定しています。
医療法人数は、2000年3月時点で約3万2千でしたが、2021年3月時点で、約5万6千まで増えています。常勤の医師、歯科医師が1~2人の一人医師医療法人の増加が目立ち、全体の8割を占めています。大きく社団と財団の2形態がありますが、99%は社団です。非営利で剰余金の配当は認められていません。2007年度以降は、出資持ち分の払い戻しや解散時の分配などを認める医療法人は設立できなくなりました。 続きを読む
不妊治療の保険適用に関するアンケート調査―Ⅰ
保険適用への期待
助成金制度と保険適用のどちらが良いかを尋ねたところ、全体では保険適用の方が良いと思うが50.3%、助成制度の方が良いと思うが31.9%、よくわからないが17.8%となりました。しかし、不妊治療に関する知識の差によって回答が異なり、知識が高いグループほど助成制度の方が良いと思うという回答割合が高くなり、知識が低いグループほど分からないの割合が高い結果となりました。どこまで保険適用されるかは決まっていませんが、不妊治療に関する知識が高い人ほど、保険適用に懸念をいだいています。 続きを読む
ジェミーナ配合錠オンライン講演会開催
連続投与可能なLEP製剤であるジェミーナ配合錠のオンライン講演会が、大阪市のTKPガーデンシティ東梅田で開催されました。
2021年3月に日本産科婦人科学会と日本女性医学学会の共同で、OC・LEPガイドラインが改訂され上梓されましたことを記念したオンライン講演会です。
日本女性医学学会理事長で愛知医科大学の若槻明彦教授には、リモートでの参加ではありましたが、「LEP製剤連続投与の意義 ~ここが変わったOC・LEPガイドライン(2020年度版)~ 」と題して基調講演をいただきました。 続きを読む









