新型コロナウイルスを強力に撃退するキラーT細胞に注目が集まっています。変異ウイルスにも対応しやすい力を持つほか、高い効果を発揮するワクチンを支えている可能性もあります。抗体と並ぶ免疫の主役として、今後の治療や感染防止対策のカギを握っています。 続きを読む
- 2026年05月07日6/6 日本医学会シンポジウム「着床前遺伝学的検査(PGT-M)について考える」 開催 @東京
- 2026年05月01日6/6~6/7 第67回日本卵子学会学術集会 開催 @川越
- 2026年04月15日5/15~5/17 第78回日本産科婦人科学会学術講演会 開催 @札幌
- 2026年03月02日3/28 第30回松本賞選考委員会 開催 @東京
- 2026年02月28日3/24 福島県立医科大学学位授与式 @福島
- 2026年02月16日3/22 第31回日本女性医学学会ワークショップ 開催 @東京
ウイルス増殖の数理モデルでの解析
九州大や米インディアナ大は、ウイルスが体内の細胞に感染して増殖する様子を最新の数理モデルで解析しています。新型コロナウイルス感染症では、発熱などの発症からウイルス量がピークを迎えるまでの時間が、新型コロナ患者では約2日間でした。SARSでは3倍以上の7日間、MERSでは12日間でした。さらに新型コロナの体内での増殖モデルを使って投薬の効果をコンピューターでシミュレーションすると、発症1日後の投薬ではウイルス量がすぐに減るなど効果が大きかったのですが、発症4日後の投薬では効果が小さくなることが確認されました。 続きを読む
地球温暖化対策の必要性
2015年に各国が合意したパリ協定では、温暖化による壊滅的な被害を防ぐため、産業革命からの世界の平均気温の上昇を2度未満、できれば1.5度に抑え、今世紀後半の排出実質ゼロを目指しています。そのために削減目標の提出を各国に求め、5年ごとに見直して対策を前進させる仕組みです。排出量が世界で2番目に多い米国は、トランプ前政権が2017年に離脱を表明しましたが、バイデン大統領になり、2021年2月に復帰しています。
(2021年4月23日 日本経済新聞)
国連気候変動に関する政府間パネル(IPCC)の報告書は、1.5度目標の達成には2050年までに排出量を世界全体で実質ゼロにする必要があり、2030年時点で2010年比で約45%減らすことが前提になると指摘しています。国連環境計画によれば、各国のこれまでの目標を実行しても、今世紀末までに3度上がる可能性があります。気温の上昇は、ほぼ排出の累積量で決まってきます。今の排出量が続けば、2030年代には1.5度になる量の上限に達してしまう恐れがあります。 続きを読む
こども庁の創設
現在、子ども関連の政策は各府省にまたがっています。保育園は厚生労働省、幼稚園は文部科学省と、担当する国の役所が分かれています。役所がバラバラでうまく協力できていないから、まとまった政策が進められていません。こども庁では、保育園や幼稚園を担当するだけでなく、大人が子どもに乱暴をする虐待やいじめ、自殺の対策、生活に困る家庭を助けることなど、子ども支援局の役割も担うことになります。 続きを読む
子どもの人口の減少
総務省の発表によれば、15歳未満の子どもの推計人口は、前年より19万人少ない1,493万人で、1982年から40年連続の減少でした。比較可能な1950年以降で過去最少を更新し、1,500万人を初めて割り込みました。少子化に歯止めがかかっていません。
3歳ごとの年齢区分別に見ると、0~2歳が265万人と最も少なく、3~5歳が292万人、6~8歳が298万人と続いています。最多の12~14歳は324万人でした。年齢区分が低いほど人数が少なくなる傾向から、少子化の進行が止まりません。男女別では、男子が765万人、女子は728万人でした。 続きを読む







