本日の日本経済新聞(朝刊)の私見卓見のコーナーに、吉村の不妊治療の保険適用についての考え「不妊治療、保険適用には課題」が掲載されました。是非、ご一読ください。 続きを読む
- 2026年05月07日6/6 日本医学会シンポジウム「着床前遺伝学的検査(PGT-M)について考える」 開催 @東京
- 2026年05月01日6/6~6/7 第67回日本卵子学会学術集会 開催 @川越
- 2026年04月15日5/15~5/17 第78回日本産科婦人科学会学術講演会 開催 @札幌
- 2026年03月02日3/28 第30回松本賞選考委員会 開催 @東京
- 2026年02月28日3/24 福島県立医科大学学位授与式 @福島
- 2026年02月16日3/22 第31回日本女性医学学会ワークショップ 開催 @東京
第73回日本産科婦人科学会学術講演会ランチョンセミナー
学術講演会で「子宮筋腫の治療選択とGnRHアンタゴニストの役割」と題して、ランチョンセミナーが開催されました。
聖路加国際病院の百枝幹雄先生には、非ペプチド性で経口投与可能なGnRHアンタゴニスト製剤であるレルミナ錠の作用機序や臨床的位置づけについて大変分かりやすい御講演をしていただきました。また、新しい鉄欠乏性貧血治療剤であるリオナ錠についても言及していただきました。 続きを読む
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世界のCO2排出の増加
国際エネルギー機関(IEA)は、2021年の二酸化炭素(CO2)が前年比4.8%増えるとの予測をしています。新型コロナウイルスの影響で大きく減った前年から一転して大きく伸び、2019年とほぼ同水準になる見通しです。中国を中心に石炭の消費が増加しています。 続きを読む
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世界の選挙権年齢
日本は、選挙権年齢を18歳と定めています。投票日翌日までに満18歳を迎えれば公職選挙で投票できます。戦後長く20歳でしたが、2016年夏の選挙から引き下げています。18歳は世界で主流になっています。187カ国・地域の9割近くで、議会(二院制の場合は下院)の選挙権年齢は18歳です。 続きを読む
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生涯現役時代を迎えて
日本企業は、生涯現役時代を迎えてその備えを急いでいます。2021年4月の改正高年齢者雇用安定法の施行で、企業には従業員に70歳まで就業機会を確保する努力義務が課されました。将来的には罰則を伴う義務化も予想されます。現在日本企業の多くは60歳定年ですが、定年引き上げや再雇用期間の延長は避けられない状況です。 続きを読む
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