日本感染症学会は、中南米で流行するジカ熱に妊婦が感染した場合に備え、診療体制を整備します。感染症に詳しい内科医と産婦人科医らの連携体制が整った43都道府県の106施設が、検査の必要性や出生児への影響を判断します。流行地のブラジルでは、妊娠中の感染が原因とみられる小頭症の出生児が多く確認されており、国内での発症に備えます。
協力医療機関は、ジカ熱に感染した疑いのある妊婦を問診したり診察します。ジカ熱の流行地への渡航歴や発熱の状況などから検査の必要性を判断し、必要なら血液や尿を国立感染症研究所や地方衛生研究所で調べます。陽性の場合、保健所に届け出るとともに、出生児への感染の影響を評価します。陰性でも必要に応じて経過観察します。他の医療機関や自治体の母子保健の相談窓口に対しては、ジカ熱感染の疑いがあると判断した妊婦に協力医療機関を紹介するよう呼びかけます。
（2016年5月13日 日本経済新聞）
（吉村 やすのり）
