日本病理学会の調査によれば、患者の死亡後に行う病理解剖の実施件数が、最近30年間に全国で7割以上も減っています。同学会によると、1980年代は全国で約4万件行われたが、1990年代からは減少し、2015年には1万1,061件に減少しています。病理解剖は死体解剖保存法に基づいて行われます。義務ではなく、医師が必要と考えれば遺族の承諾を得て行います。特に、先端医療を実施した際に効果を確かめるのに大切であり、副作用が確認されれば改善につながります。
遺体の組織などを詳細に調べるには、死亡後すぐに解剖することが必要になります。しかし、病理医は全国規模で減少しています。また、病院は費用約25万円を全額負担するため、収入にはつながらず、避けたがる病院もあります。病理解剖は、診断・死因の確定や治療効果の確認、新人医師の育成に欠かせないため、医療の質低下への懸念が広がっています。
（2017年7月31日 毎日新聞）
（吉村 やすのり）
