内閣府の高齢社会白書などによれば、2020年の65歳以上の一人暮らしは約672万人と15年前の1.7倍となっています。国立社会保障・人口問題研究所の推計では、2040年に1000万人を上回る見通しです。誰にも看取られない孤独死も増加し、2025年に自宅で亡くなった単身高齢者は約5万8,900人に上っています。

　若返り技術はSFの世界から現実に近づいてきています。老化細胞を取り除く薬、細胞を若返らせる遺伝子など、動物実験で有望とされた方法を、ヒトに試す流れが加速しています。英ロンジェビティ・テクノロジーによれば、世界の民間投資額は2024年に85億ドル（約1.3兆円）に達しており、2014年の2倍となっています。その巨額のマネーは、研究の現場に変化をもたらし始めています。

　若年層を中心に金融資産の保有額の格差が広がっています。少額投資非課税制度（NISA）の普及で貯蓄から投資への流れは進んでいるものの、投資余力が乏しい若者も少なくありません。総務省の全国家計構造調査の金融資産残高などの調査によれば、30歳未満が持つ有価証券の平均は、2014年の16万円から2024年は79万円と5倍に増えています。

　9月26日より第29回日本IVF学会学術集会が、竹内レディースクリニック理事長の竹内一浩先生の大会長の下、城山ホテル鹿児島で開催されました。今回のテーマはART維新です。

　小学生の肥満は、2000年代以降は減少傾向にありましたが、コロナ禍で再び増加しました。国がまとめた年次推移では、2022年にピークに達し、その後減少に転じましたが、コロナ前の水準には戻っていません。運動習慣を身に付ける幼児期や小学校低学年にコロナ禍が重なった子は、その後も不活発な生活習慣が変わらず、肥満になりやすい傾向が続いています。

　成人ではBMI（体格指数）を用いて判定しますが、子どもは肥満度で判定します。肥満度（％）は、（体重−標準体重）÷標準体重に100をかけて計算します。＋20％以上だと肥満傾向があることになります。