厚生労働省の調査によれば、2020年度のがん集団検診の受診者数は、新型コロナ禍前の3年間の平均と比べて、五つの部位で2～3割減少しています。また胃がんや大腸がんなどの外科の治療数も減っています。
厚生労働省研究班は、がん検診の受診率低下などにより、治療の遅れがどの程度生じたかを分析し、患者の予後など中長期的な影響も調べることにしています。今後も起こり得る新興感染症の流行に備え、がん検診や治療への影響を最小限にするための対策や、影響を受けた場合の対応に関する指針を作るとしています。
（2023年1月4日 中日新聞）
（吉村 やすのり）
