2022年12月の時点で、オンライン診療可能な医療機関の割合は全国平均で16.1％です。コロナ禍初期の2020年4月の時点では9.7％だったため、上昇しています。都道府県別にみると、割合が最も高いのは山形県で、41.8％に及んでいます。2位が長野県で38.8％、3位が高知県の37.9％でした。一方、最も低いのは京都府の4.5％で、首位の山形県と9倍の開きがあります。
人口密度の低い都道府県ほど、オンライン診療可能な医療機関の割合は高い傾向にあり、専門医の少ない過疎地ほど医療の質を保つために、オンライン診療の需要があると思われます。自治体が、医療資源の不足に対応するためにオンライン診療に積極的に取り組んでいることも要因の一つです。
医療機関の協力がカギとなった新型コロナウイルスワクチンの接種率にも関係しており、接種率の高い都道府県ほど、オンライン診療可能な医療機関の割合は高い傾向にあります。山形県も接種率が最も高い都道府県の一つです。
（2023年4月7日 日本経済新聞）
（吉村 やすのり）
