質問に応じて自然な文章を作成する対話型AIであるチャットGPTを巡り、国内の大学が相次いで対策に乗り出しています。リポートでの利用を制限したり、情報流出の危険性を学生に注意喚起したりする動きが広がっています。各大学の対応は、リポートでの使用制限や注意喚起が中心です。
チャットGPTには、米グーグルが2017年に開発したトランスフォーマーと呼ばれる新たな学習手法が使われています。オンライン上にある大量の情報を読み込み、文章中の単語同士の関係性などを学ばせています。その結果、従来のAIと比べ、文脈を理解する力が各段に高まっています。
海外では、すでにチャットGPTが教育現場に浸透し始め、対策は先行しています。問題を解決する能力や批判的思考を構築することはできないとして、学生の利用を原則禁止としている大学が多くなっています。イタリア当局は、膨大な個人データの収集などが違法に行われた疑いがあるとみて、チャットGPTの利用を一時禁止すると発表しています。
（2023年4月9日 読売新聞）
（吉村 やすのり）
