これまで育休を取る男性は少なかったが、取得を奨励する企業も増えてきています。女性の育児休業取得期間は、6ケ月以上がほぼ9割を占めていますが、男性は2週間未満が7割となっています。少なくとも育休を2～3ケ月取らないと意味がないとする人もいますが、期間は短くても、育児の大変さに触れるだけでも意義深いものがあります。男性の育児休業を巡る議論が盛り上がってきているのは良いことです。
女性の場合、産休に入る時期はほぼ同じで、個人差が出るのは産後の育休期間の長さによります。取得者が男性だと、出産前後か妻の仕事復帰時期か、妻の育休と同時か別の時期か、休む期間をどうするかなど選択肢が広くなっています。業種や職種、職位によって取りやすさに差が出てきます。取得方法が多様なだけに、計画段階からのサポートが重要になります。法的な義務化の議論だけでなく、産前の社内研修や自治体の両親学級などで、夫婦の育休取得パターンを具体的に示すようにして、男性の参加を促すことが必要になります。男性の先輩社員による助言や社外のパパ仲間との交流も取得の後押しになります。
（2019年8月5日 日本経済新聞）
（吉村 やすのり）
