国立がん研究センターは、この5年間に全国のがん診療連携拠点病院など749施設でがんと診断され、院内がん登録に登録された人を分析しています。がんは高齢化などの影響で診断される人が増加傾向にありますが、コロナ禍前の2018年、2019年の平均値に比べ、コロナが流行した2020年は診断が4.1％減少していました。月別に見ると、緊急事態宣言などによる受診控えが影響しています。
2021年は、9月末まで緊急事態宣言が断続的に出されましたが、コロナ禍前の平均値より1.5％増、宣言が出なかった2022年は2.2％増とコロナ禍前の水準に戻っています。しかし、2022年でも、がん検診が推奨される部位について見ると、特に肺がんと子宮頸がんで、検診による診断がコロナ禍前に比べて減少しています。がん検診を受け、症状がある時には早期受診することが必要です。
（2024年2月28日 朝日新聞）
（吉村 やすのり）
